- 当社は公営施設等大規模施設などでも多くの実績があります。建物を補強するためには確実な診断がなによりも大切です。
それをせずむやみに補強してもむしろ逆効果になることも多々あります。
まずは信頼のおける会社で的確な耐震診断をすることをおすすめします。
- 1981年以前の建物は要注意建物の建築基準は過去数度に渡って改正され、現在は、1981年に施工された新耐震設計法による設計が義務付けられています。
この基準は中地震では、かりに損傷があったとしても軽微で、大地震においては、崩壊や厚壊を防止し、人命を守ることを目標としています。
しかし、１９８１年以前に建てられた建物にはこの耐震基準が適用されていません。そのために、中地震程度でもかなりの損傷を受ける場合があり、大地震では大きな被害を被る可能性があります。 - 古くないから大丈夫？古い建物はもちろんですが、新耐震基準で建てられた建物でも完璧とは言えません。
１階が駐車場のような壁の少ない建物、複雑な形状のバランスの悪い建物は耐震診断により弱点を補強すればより安心です。
| 1.予備調査 | 専門家により設計図書、現地調査等により補強の必要がある建物かどうかをまず見極めます。 |
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| 2.耐震診断 | 予備調査の結果、十分な耐震性能を保有していないと推測される建物に対して、現行の耐震基準によりその耐震性を構造計算により再評価します。これが「耐震診断」と呼ばれるものです。 |
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| 3.補強設計 | 耐震性能が十分でないと判断された建築物に対して補強方法の検討を行い、耐震性向上案を策定、提示します。 |
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| 4.補強工事 | 補強設計に基づき補強工事を行います。 |
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